【2023年下半期】バーチャルオフィスおすすめ10選｜各社サービス内容比較

人生100年時代、より豊かに生き生きと過ごすために、柔軟な働き方でワークライフバランスを実現する人が増えてきました。フリーランスや起業など、個人でビジネスを動かせる今、注目を集めているのが『バーチャルオフィス』という選択肢です。

バーチャルオフィスなら、低コストで都内一等地の住所にオフィスを構えることができます。地方や海外に拠点を構えながら、ビジネスを始めたい方にもオススメです。

この記事では、バーチャルオフィスでビジネスを始めたいと考えている方向けに、おすすめのバーチャルオフィス10社をご紹介いたします。それぞれの特徴やバーチャルオフィスの選び方なども併せてご紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

人気のバーチャルオフィスサービス10社比較！おすすめは？

バーチャルオフィス需要が高まってきて昨今では、新たにバーチャルオフィスを始める業者が増え、サービスの違いや決め手がわからず悩んでいる方も多いでしょう。バーチャルオフィスを選ぶ際には、信頼できる運営業者が提供しているサービスを選択すると安心です。

2023年9月1日現在の情報を基に、おすすめの人気バーチャルオフィス業者を紹介いたします。

バーチャルオフィス業者	公式HP	初期費用	月額料金	法人登記	主なサービス
ユナイテッドオフィス	公式HP	0円	2,310円〜	可能	法人登記・郵便物転送・書留受け取り・海外郵便転送・会議室利用（全拠点可）
GMOオフィスサポート	公式HP	無料	660円〜	1,650円〜可能	住所使用・ビジネス支援サービスの利用
ワンストップビジネスセンター	公式HP	10,780円	5,280円〜	可能	法人登記・郵便物転送・書留受け取り・海外郵便転送・会議室利用（全拠点可）
レゾナンス	公式HP	5,500円	990円〜	可能	法人登記・郵便物転送・書留受け取り・会議室利用（全拠点可）
DMMバーチャルオフィス	公式HP	5,500円	660円〜	1,650円〜可能	住所利用
Karigo	公式HP	無料	3,300円〜	4,700円〜可能	住所利用・電話転送・電話代行など
サーブコープ	公式HP	8,800円	7,920円〜	可能	郵便受け取り・荷物受け取り・有人受付・拠点利用
ナレッジソサエティ	公式HP	16,500円	4,950円	可能	郵便物受け取り・郵便物転送・会議室利用・有人受付
リージャス	公式HP	10,890円〜	16,900円〜	可能	郵便物受け取り・郵便物転送・専用電話番号
THE HUB	公式HP	11,000円	3,300円～	可能	有人受付・郵便受け取り

ユナイテッドオフィス

バーチャルオフィス名	ユナイテッドオフィス
初期費用	5,500円→無料
月額料金	2,310円〜
法人登記	可能
オフィス所在地	青山・銀座・表参道・日本橋・渋谷・虎ノ門・新宿・池袋
主なサービス	法人登記・郵便物転送・書留受け取り・海外郵便転送・会議室利用（全拠点可）
オプションサービス	03専用電話番号での発着信・FAX受信・電話秘書代行
運営会社	株式会社ユナイテッド・コンサルティング・ファーム

ユナイテッドオフィスは、実績18年の老舗バーチャルオフィスサービスです。創業・事業支援や起業サポートを行なっている株式会社ユナイテッド・コンサルティング・ファームが運営しているので、信頼性は随一です。三田会などの大学同窓会組織、ロータリークラブやライオンズクラブなどのグループも多数利用しています。

入会審査も厳しいことから、各業界からの信頼も高く、法人銀行口座の解説も比較的スムーズに行うことができるといったメリットがあります。

士業・専門職の方から人気の高い虎ノ門・銀座エリアや、アパレル・デザイン関連業界企業が多く集まる青山・表参道エリアなど、ユナイテッドオフィスで利用できるオフィス住所は、全て都心の一等地にあります。またバーチャルオフィス利用者は、すべての拠点会議室を利用することが可能です

ベーシックなプランでも法人登記でき、ビジネスに必要なベーシックな機能は全部揃っています。これからビジネスを大きくさせていきたいと考えている起業家やフリーランスの方にオススメのバーチャルオフィスです。

GMOオフィスサポート

バーチャルオフィス名	GMOオフィスサポート
初期費用	0円
月額料金	660円〜
法人登記	1,650円〜可能
オフィス所在地	都内6拠点・横浜・名古屋・梅田・京都・神戸・博多・天神
主なサービス	住所使用・ビジネス支援サービスの利用
オプションサービス	法人登記・郵便物転送・書留受け取り・銀行紹介
運営会社	GMOオフィスサポート株式会社

GMOオフィスサポートは、低価格から利用できるバーチャルオフィスとして知名度の高いサービスです。2021年よりスタートした比較的新しいサービスですが、住所利用のみなら月額660円から利用できるため、コストをかけずにビジネスを始めたい方に人気です。

GMOグループが運営しているので、同グループ所属のあおぞら銀行でスムーズに口座開設できるといった魅力もあります。都内以外に、横浜や名古屋、福岡のオフィスも利用可能です。

ただし、最もリーズナブルなプランでは法人登記できませんのでご注意ください。

ワンストップビジネスセンター

バーチャルオフィス名	ワンストップビジネスセンター
初期費用	10,780円
月額料金	5,280円〜
法人登記	可能
オフィス所在地	都内22拠点・大阪3拠点・全国18拠点
主なサービス	法人登記・郵便物転送・書留受け取り・海外郵便転送・会議室利用（全拠点可）
オプションサービス	専用電話番号付与・電話転送・FAX受信・電話秘書代行
運営会社	株式会社ワンストップビジネスセンター

2010年よりバーチャルオフィス事業を行なっているワンストップビジネスセンターのバーチャルオフィスは、日本全国に拠点があることで知られています。都内にも22拠点あり、バーチャルオフィスが少ない恵比寿や二子玉川にも利用可能なバーチャルオフィスがあります。

最短即日利用できるので、今すぐバーチャルオフィスを利用したいという方にオススメです。

初期費用・月額料金共にリーズナブルではありませんが、法人登記や郵便物転送は全てのプランで可能です。そのうえ、全国43拠点にある会議室が利用可能になります。地方で商談をする機会が多い方にオススメのバーチャルオフィスです。

レゾナンス

バーチャルオフィス名	レゾナンス
初期費用	5,500円
月額料金	990円〜
法人登記	可能
オフィス所在地	浜松町・青山・銀座・日本橋・渋谷・新宿・横浜店
主なサービス	法人登記・郵便物転送・書留受け取り・会議室利用（全拠点可）
オプションサービス	専用電話番号付与・電話転送・電話秘書代行
運営会社	株式会社ゼニス

都内と横浜にあるオフィス住所を利用できるバーチャルオフィスサービスです。2016年からバーチャルオフィス事業をスタートさせた株式会社ゼニスが運営しています。R-INNOVATIONという通販事業特化の姉妹サービスもあり、R-INNOVATIONでは法人登記はできないものの、月々550円から住所のみ利用できます。

また、法人口座開設に必須のHP制作を短期間で制作してくれるサービスも提供しています。

DMMバーチャルオフィス

バーチャルオフィス名	DMMバーチャルオフィス
初期費用	5,500円
月額料金	660円〜
法人登記	1,650円〜可能
オフィス所在地	渋谷・銀座（名古屋・梅田・天神）
主なサービス	住所利用
オプションサービス	専用電話番号付与・電話転送・電話秘書代行・郵便物転送
運営会社	合同会社DMM.com

『DMM英会話』や『DMM証券』など多数の授業を手がけるDMM.comが運営するバーチャルオフィスです。2021年サービス開始と比較的新しいバーチャルオフィスですが、運営元が大きいため安心感があります。

ネットビジネスを始める人向けの格安プランが用意されており、安価で利用することができるのが特徴です。法人登記をする場合でも、郵便物・荷物の転送サービスを付けなければ、月1,650円から利用できます。

法人用会計ソフト「弥生会計」ベーシックプランが2年間無料、DMM英会話が3ヶ月20%OFFなど、附帯サービスも充実しています。

Karigo

バーチャルオフィス名	Karigo
初期費用	5,500円〜
月額料金	3,300円〜
法人登記	4,700円〜可能
オフィス所在地	都内28拠点・地方33拠点・アメリカテキサス州
主なサービス	住所利用・電話転送・電話代行など
オプションサービス	専用電話番号付与・電話転送・電話秘書代行・郵便物転送
運営会社	株式会社Karigo

バーチャルオフィス運営企業の中でも老舗と言える株式会社karigo。都内に28拠点、銀座や赤坂などの都心部に限らず、多摩や調布など広い範囲の住所からオフィスを選ぶことができます。選ぶ店舗により料金が異なるのもkarigoの特徴です。

会議室のレンタルや各種登記手続きの代行を有料で行ってもらえるサービスも実地しています。

拠点数が多いので、今後支店を作ることを視野に入れている方にもオススメです。

サーブコープ

バーチャルオフィス名	SERVCORP(サーブコープ)
初期費用	8,800円
月額料金	7,920円〜
法人登記	可能
オフィス所在地	都内19拠点・横浜・大阪4拠点・名古屋3拠点・福岡2拠点・海外
主なサービス	郵便受け取り・荷物受け取り・有人受付・拠点利用
オプションサービス	秘書・ITサポート・専用電話番号・個室オフィス利用
運営会社	サーブコープジャパン株式会社

サーブコープは、世界各地でレンタルオフィスやコワーキングスペースを提供しているオーストラリア企業です。日本にも20以上の拠点があり、バーチャルオフィスとして利用することが可能です。

バーチャルオフィス住所には、サードコープのコワーキングスペースやレンタルオフィスがあり、どの拠点もオーストラリア風で豪華な内装になっています。高級感漂うオフィスの住所を利用できるというのは、大きなメリットといえるでしょう。

バーチャルオフィスを利用することで、世界各地の拠点を利用できるようになるため、海外でもビジネスを行いたい方にオススメのバーチャルオフィスです。

ナレッジソサエティ

バーチャルオフィス名	ナレッジソサエティ
初期費用	16,500円
月額料金	4,950円〜
法人登記	可能
オフィス所在地	千代田区
主なサービス	郵便物受け取り・郵便物転送・会議室利用・有人受付
プションサービス	電話転送・電話秘書代行
運営会社	株式会社ナレッジソサエティ

千代田区にあるりそな銀行所有のビル住所を使用できるバーチャルオフィスサービスです。法人口座開設保証があり、法人口座開設ができないといった理由から退会する場合には、入会金・保証金・2ヶ月分の基本料金を返金してもらうことができます。

また、審査は書類審査だけでなく、対面審査があるのが特徴です。また、週一の郵便物転送は基本料金に含まれています。

住所は千代田区のビルのみですが、同ビル内に49人まで収容できる会議室があったりと、法人利用するにはオススメのバーチャルオフィスです。

リージャス

バーチャルオフィス名	Regus(リージャス)
初期費用	10,890円〜
月額料金	16,900円〜
法人登記	可能
オフィス所在地	都内55拠点・横浜6拠点・全国120拠点・海外
主なサービス	郵便物受け取り・郵便物転送・専用電話番号
オプションサービス	個室オフィス利用・会議室利用
運営会社	日本リージャスホールディングス株式会社

ルクセンブルクのシェアオフィス事業企業リージャスが手がけるバーチャルオフィスです。日本の拠点は三菱地所の日本リージャス株式会社が運営しています。世界120ヶ国1,100都市に3,300拠点があり、小規模のレンタルオフィスもあるので、いずれは実際にオフィスをレンタルしたい方や海外進出を考えている企業におすすめです。

リージャスのシェアオフィスは、Fitbit Japanや株式会社日本M&Aセンターなど、名の知れた大手企業もサテライトオフィスとして利用しているため、オフィス住所の信頼度が高いのが利点です。

THE HUB

バーチャルオフィス名	THE HUB
初期費用	11,000円
月額料金	3,300円〜
法人登記	可能
オフィス所在地	都内53拠点・その他24拠点
主なサービス	有人受付・郵便受け取り
オプションサービス	書留受け取り・郵便物転送・電話秘書代行・ブース利用・
運営会社	nex株式会社

日本全国に700以上の拠点をもつTHE HUBのバーチャルオフィスです。綺麗で新しいオフィスが多く、コワーキングスペースも充実しています。専用個室オフィススペースをレンタルできるプランや、シェアオフィスプランも用意されています。プラン変更でスムーズにオフィススペースを利用することができるので、今後オフィススペースを利用してみたいという方にオススメです。

郵便物の転送などは有料となっています。

バーチャルオフィスの選び方

バーチャルオフィスを選ぶ時には、何を基準にして選べば良いのでしょうか？

また一度法人登記してしまったら、コロコロ住所を変えるわけにもいきませんので、住所選びは重要です。月額費用の安さだけで選ぶと、サービス内容やオフィスの場所などで、後々苦労するかもしれません。

バーチャルオフィスを選ぶ際に着目したい3つのポイントについて解説いたします。

信頼度の高さ

バーチャルオフィスを選ぶ際に最も重要なのは信頼度の高さです。近年、新たにバーチャルオフィス事業に参入する企業も増えてきていますが、採算が取れず数年で事業撤退したり企業が倒産する事例も散見されます。バーチャルオフィス事業者が事業撤退した場合、利用者は他のオフィスを探さなくてはいけません。新たなオフィスを探しながら、本社所在地の移転登記などの手続きを並行して行わなくてはいけなくなってしまうでしょう。

また、バーチャルオフィスはシステム上、他の企業や事業主も同じビルの住所を使うことになります。審査がゆるいバーチャルオフィスだと、反社会的組織や詐欺グループなどの悪質な組織が利用している可能性も0ではありません。そのような組織と同じ住所を使っていると、取引先や顧客から良い印象を抱いてもらうのは難しいでしょう。

適切な審査があり実績の長い運営会社のバーチャルオフィスが安心です。

オフィスの場所

オフィスの所在地も重要なポイントです。実際にその場所に毎日通うことはありませんが、オフィスの所在地やビルの外観はビジネスのイメージを大きく左右するでしょう。取引先や顧客の中には、商品やサービスを購入する前に、住所を確認する方もいらっしゃいます。検索してみたら怪しげなビルだったりマンションの一室だったりすると、契約するのをためらわれてしまうリスクがあります。

事前に利用できる住所を調べ、ビジネスとマッチするビルやオフィスが実在するのか確認しておくと安心です。内覧できる場合は内覧してから契約するのも良いでしょう。

独立・開業したての士業・専門職の方は、虎ノ門や銀座などの一等地にあるバーチャルオフィスを利用することで、固定費用を抑えつつ風格を出すことができ、周辺の一流企業やビジネスパーソンからの依頼を受けやすくなるでしょう。バーチャルオフィス住所のビル内に、利用可能な会議室があると、取引先との商談にも使えます。

法人登記の可否 

バーチャルオフィスによっては、法人登記ができないオフィスもあります。副業の範囲で事業を行う場合や個人事業主としてビジネスを続けるつもりなら問題ありませんが、いずれは法人化したいと考えているなら、法人登記可能なバーチャルオフィスを利用すべきです。

全プランで法人登記できるタイプとプランをアップグレードすることで法人登記できるタイプがあり、個人利用の場合、後者の方が月額費用を節約できます。ただし、前者の方が法人の利用割合が多い傾向があるので、法人口座開設をスムーズに進めやすくなるでしょう。

また、法人化する際の登記サポートを行なっているバーチャルオフィスもあります。ユナイテッド・オフィスでは、株式会社設立サポートを行なっており、ご自身で登記申請するよりも、約34,500円お得に会社を設立できます。

バーチャルオフィスのメリット

ビジネス用のオフィスには、バーチャルオフィス以外に、レンタルオフィスやシェアオフィスを利用する方法や、自宅をオフィスとして利用する方法がありますが、個人事業主や起業家、独立・開業したての士業・専門職の方には、バーチャルオフィスがおすすめです。

バーチャルオフィスのメリットについて詳しく見ていきましょう。

コスパ良く一等地のオフィス住所でビジネスできる

バーチャルオフィスを利用すると、比較的低コストで一等地にオフィスを構えることができます。レンタルオフィスのように、コピー機やオフィス機器を準備する必要がないので、初期費用も抑えることが可能です。バーチャルオフィスは、光熱費などもかからないので、ランニングコストが低く、創業期の利益を最大限に引き上げることができるのです。

また、青山や渋谷、銀座など、誰もが知る都市にあるオフィス住所なら、クライアントや顧客からの印象を高め、ビジネスの信頼性を向上させることができるでしょう。海外向けのビジネスを行う場合も、知名度の高い住所を使うことで、イメージアップを図れます。

地方在住者や海外拠点の方も、ビジネスイメージにあったオフィス住所を利用できるので、生活の基盤を動かさずに、都内一等地にオフィスを持つことが可能です。バーチャルオフィスならではのメリットといえるでしょう。

プライバシーが守られ、セキュリティ面で安心

事業を進めていくうちに、取引先や顧客に事業所の住所や電話番号を示さなければいけない機会も出てきます。今のご時世、自宅兼事務所として在宅ワークを行う方にとって、自宅住所や電話番号の提示はセキュリティの観点からリスクが高いといえるでしょう。何かトラブルがあったときに、嫌がらせを受けたり、ストーカー被害に遭う可能性も考えられます。

個人事業主や小規模事業者がビジネスを行う際には、書類上だけでも自宅と事務所の住所と電話番号を分けておくと、プライバシーを守ることができ安心です。

なかには、郵便物や宅配便の受け取りはできないバーチャルオフィスもあります。プライバシーを守るためには、バーチャルオフィス住所宛に届いた住所を転送してもらえるサービスのあるバーチャルオフィスを選びましょう。

特商法対策にも

BASEやShopifyなど、使いやすいECプラットフォームが登場した影響で、気軽に始めやすい副業やスモールビジネスとして、ネットショップや通販事業に挑戦する人が増えてきました。ハンドメイドや直輸入の衣類、化粧品など取り扱う商品は様々ですが、通販事業者はビジネス規模にかかわらず『特商法（特定商取引法）』を遵守しなければなりません。

特商法によると、ショップ運営者、住所・氏名、電話番号などをHP上で公開しなければいけません。通販事業を始めたい方の中には、特商法がネックになっているという方も多いでしょう。

そんな時にバーチャルオフィスを利用すれば、バーチャルオフィス住所や電話番号を表記に使用できるため、自宅住所や電話番号を公開せずに済みます。

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バーチャルオフィスの特商法に基づく表記の書き方の最新情報を解説いたします。

バーチャルオフィスのオプションは必要？

バーチャルオフィスは、複数のプランの中からオプションの有無で最適なプランを選択し利用するのが一般的です。しかし、起業したばかりでは、どのオプションが必要なのか、ピンとこない方も多いでしょう。

主なオプションについて、解説いたします。

郵便物・荷物の転送プランが人気

バーチャルオフィスを利用した場合、自社オフィス宛に届く郵便物や荷物は「バーチャルオフィスの住所」の届けられることになります。ダイレクトメールやチラシだけなら問題ありませんが、行政機関からの郵便物や取引先からの手紙を見逃してしまうと大変です。

そこで多くのバーチャルオフィスが実施しているサービスが「郵便物・荷物の受け取り」「転送」です。バーチャルオフィス事務所宛に届いた郵便物と荷物を受け取り保管管理してもらったり、自宅住所宛てに転送してもらうことができます。郵便物が届くと写真に撮って送ってくれるサービスも人気です。

03番号はビジネス拡大時に検討すべき

03電話番号は、東京23区の市外局番として知られています。都心の一等地にオフィスを構えるなら、03番号も合わせて使用することで、ブランディングが強化されるでしょう。

また、03番号は携帯電話やIP電話に比べ、繋がりやすく品質が良いと言われています。どんな時にもビジネスチャンスを逃さないためにも、03専用電話番号のオプションは有用と言えるでしょう。

急な来客があり得るなら、有人受付対応有りのオフィスがオススメ

職種によっては、クライアントが急にオフィスを訪ねてくる可能性があるかもしれません。来客が予想される場合は、有人受付対応があるバーチャルオフィスを検討しましょう。自身が不在でも、受付で適切な来客応対をすることで、クライアントを満足させることができるでしょう。

バーチャルオフィスはどんな層が利用しているの？

バーチャルオフィスは、大手企業のサテライトオフィスや中小企業の東京本社、フリーランスの事務所など、多くの利用者のニーズに応えることができるソリューションです。

利用者層の一部をご紹介いたします。

起業家

創業期はイメージアップや認知度向上、ブランディングなど、多角的な戦略で事業を育て、いち早く軌道に乗せることが重要です。そのためには、初期投資も必要になるでしょう。

収支バランスを取るために、初期費用やランニングコストを抑えられるバーチャルオフィスを利用すれば、低コストで好立地のオフィス住所を利用できます。会員制のバーチャルオフィスなら、人脈も得られ、ビジネスチャンスにもつながるでしょう。

タイムパフォーマンスを重視する方は、電話秘書代行サービスのご利用をオススメします。営業電話など、不要な電話でビジネスを妨げられることがなくなります。また、重要な電話は取り次いでもらえるため、電話を取り損ねてチャンスを逃す心配もありません。

個人事業主・フリーランス

独立・開業したフリーランスの個人事業主は、バーチャルオフィスを利用することで、プライバシーを確保できます。オフィススペースがなくても仕事ができる職種なら、バーチャルオフィスは最適なオフィスです。取引先と商談をする機会がある方は、各拠点の会議室やミーティングルームを利用できるバーチャルオフィスを使うとスマートに仕事を進めることができます。

いずれ法人化する予定がある方は、法人登記できるバーチャルオフィスや、登記サポートサービスのあるバーチャルオフィスを選ぶと心強いでしょう。

士業・専門職

コンサルティング業や弁護士、会計士など専門職は、実績で評価されることが多い世界です。しかし、独立・開業後は案件を得にくく、苦労することもあるでしょう。そんな状況で競合事務所のある激戦地に事務所を構えるには、月々のランニングコストがかさみ、赤字になってしまう可能性もあります。

バーチャルオフィスを利用すれば、虎ノ門や銀座など、都心の一等地にあるオフィス住所を手頃な価格で利用できるので、費用を抑えながら競合に負けないプロフェッショナルな印象を与えることが可能です。個室の会議室やミーティングルームがあると、クライアントとの面談やカウンセリングに利用でき便利です。

まとめ

オススメのバーチャルオフィス10社とバーチャルオフィスの選び方について解説いたしました。これからバーチャルオフィスを利用しようとお考えの方は、ぜひ参考にしてみてください。

バーチャルオフィスなら東京のユナイテッドオフィス

ユナイテッドオフィスの東京にあるバーチャルオフィスなら、銀座・日本橋・渋谷・青山・表参道・虎ノ門・新宿・池袋など東京の一等地にあるオフィス住所を利用できます。どこも駅から近い風格あるオフィスビルになります。バーチャルオフィス利用者は全ての拠点の会議室が利用可能です。

バーチャルオフィス青山のユナイテッドオフィス青山店

バーチャルオフィス銀座のユナイテッドオフィス銀座店

バーチャルオフィス渋谷のユナイテッドオフィス渋谷店

実績18年超とバーチャルオフィス業界老舗のユナイテッドオフィスは、利用時に厳格な審査があるので各種業界や銀行からの信用度も高く、公的手続きや法人銀行口座開設も比較的スムーズに行うことができるでしょう。NPO法人や同窓会組織などのグループ団体も利用可能です。株式会社や一般社団法人、NPO設立サポートも行なっております。

これからの時代、ワークライフバランスを実現し、自分らしい働き方をしたい方は、是非ユナイテッドオフィスのバーチャルオフィスをご利用ください。

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