【2025年最新】バーチャルオフィスおすすめ30選｜料金・立地・サービス徹底比較

人生100年時代、柔軟な働き方でワークライフバランスを実現する人が増えています。

フリーランスや個人事業主、起業独立から副業まで、多様な働き方が広がる中、注目を集めているのがバーチャルオフィス（Virtual Office）です。

バーチャルオフィスなら、月額数千円から都心・主要都市の住所を利用でき、法人登記や郵便物転送、会議室利用も可能。
自宅住所を公開せずに信頼感あるビジネス拠点を持てるため、低コストでブランド力を高められます。

ただし、料金や立地、郵便転送のスピード、会議室の有無などはサービスごとに大きく異なります。
比較せずに契約すると「郵便転送が遅い」「希望の立地が選べない」などの失敗も…。

本記事では、2025年最新版の東京・全国主要都市おすすめバーチャルオフィス30社を徹底比較し、
格安で使えるバーチャルオフィス
会議室併設や登記可能なバーチャルオフィス
個人事業主・フリーランスにおすすめのサービス
を、わかりやすく紹介します。

バーチャルオフィスとは？主なサービス内容と特徴

バーチャルオフィスとは、物理的なオフィススペースを持たずに、住所のみをビジネス利用できるサービスです。

住所利用のほか、郵便物の転送や法人登記、電話転送など、ビジネスに必要な機能が揃っているため、フリーランスの個人事業主や起業したばかりのスタートアップ企業、副業での利用など、低コストで信頼性の高い住所を持ちたい方に人気があります。

自宅住所を公開したくない人や地方・海外にいながら東京の一等地の住所を使いたい人にも最適なサービスです。

一般的なバーチャルオフィスに含まれるサービス

・オフィスの住所利用・法人登記 ・郵便物の受け取り・転送サービス ・電話対応代行サービス ・会議室や打ち合わせスペースの利用

バーチャルオフィスのメリット

コスト削減：高額な賃貸オフィスを借りる必要がなく、月額数千円から低コストで住所を持てます。
→ 無駄な費用を抑えながら、効率的にビジネスをスタートできます。

ビジネスの信頼性向上：都心の一等地の住所を利用し、法人登記や名刺、ホームページに記載することで信頼感を与えられます。
→ 取引先や顧客に安心感を与え、ブランドイメージの向上につながります。

セキュリティ対策：自宅住所を公開せずにビジネスを行えるため、ストーカー対策や防犯につながります。
→ネットショップ・通販運営や副業でもプライバシーを守りながら安心して働けます。

郵便物の管理：郵便物をまとめて受け取り、指定住所や自宅に転送してもらえるので手間が省けます。
→ 書類の管理や受け取りの負担を軽減できます。

会議室や打ち合わせスペースの利用：必要に応じて会議室やレンタルスペースを使えるサービスもあり、顧客との対面打ち合わせもスムーズに行えます。
→ オンラインだけでなく、対面でのコミュニケーションも柔軟に対応可能です。

このように、バーチャルオフィスは初期費用や運用コストを大幅に削減しつつ、都心の一等地の住所利用や会議室などの利便性も活かせるため、多様化する働き方にマッチした理想的サービスと言えるでしょう。

バーチャルオフィスの注意点・デメリット

占有執務スペースがない：社員常駐が必須の業種には不向き。
→業種によっては許認可要件を満たさない場合があります。

来客対応に制限がある：急な来客や直接訪問の対応が難しいことも。
→ 顧客の訪問が多い業種や受付対応が必要な場合は不便さを感じることがあります。

サービス内容にばらつきががある：郵便物の転送頻度や電話対応などサービスの質は業者によって差があります。
→ サービス内容や対応速度を事前に確認し、自分のニーズに合った業者を選ぶことが重要です。

バーチャルオフィスの利用に向いている人・ケース

コストを抑えたい人
→ 初期費用を抑えながら効率的に事業をスタートできます。個人事業主やフリーランスにもおすすめです。

自宅住所を公開したくない人
→ プライバシーを守りつつ信頼性のある住所を利用可能です。

地方や海外にいながら都内で登記したい人
→ 物理的な拠点がなくても都心の住所をビジネスに活かせます。

都内に支店を持ちたい地方企業
→ 会議室併設のバーチャルオフィスならコストを抑えつつ、対面での商談や打ち合わせもスムーズに対応できます。

バーチャルオフィスの選び方

バーチャルオフィスは多くの業者が多様なプランを提供しているため、どのサービスを選べば良いか迷ってしまう人も多いでしょう。

自分のビジネススタイルや目的に合ったサービスを選ぶために、以下のポイントをしっかり確認することが大切です。

トータルコスト（初期費用〜月額料金）

バーチャルオフィスの料金は業者によって大きく異なります。「格安」とうたっていても、リーズナブルなプランでは登記ができなかったり、郵便物の受け取りが不可なことも。

また、オプション料金がかかるタイプだと総額のランニングコストが高くなることもあるため、初期費用と月額料金をチェックし、トータルコストを把握して比較するのがポイントです。

立地（住所の価値や印象）

どんなビジネスを行うにせよ、「住所」はビジネスの顔ともいえる重要な要素です。都心や地方都市のビジネス街一等地にあるオフィス住所を利用すれば、取引先や顧客からの信頼性が高まります。

とはいえ、格安バーチャルオフィスの中には、アパートの一室をオフィス住所として提供していることもあり、都心の一等地の住所というだけで油断はできません。

実際に提供しているオフィス住所の詳細まで確認してから契約することが重要です。

サービス内容（郵便転送の頻度・会議室の有無）

バーチャルオフィスは住所利用のほかにも付帯サービスを提供している場合がほとんどです。基本的には郵便物の転送サービスや会議室利用、来客対応などが含まれます。

特に郵便物の転送頻度や料金体系については、あらかじめシミュレーションしておき、自分の業務に必要なサービスが揃っているか、またコストパフォーマンスは優れているかなど、バランスを考えて選びましょう。

法人登記の可否

バーチャルオフィスの住所で法人登記ができるかも重要なポイントです。個人事業主やフリーランスの場合、価格面だけでサービスを選んでしまうと、会社設立時など後々問題が生じることがあります。

いずれ法人化したいという人は、登記可能かどうかを確認しておくと良いでしょう。

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これらのポイントを踏まえて比較検討すれば、自分に合ったバーチャルオフィスを見つけることができるはずです。

【2025年最新版】バーチャルオフィス30社を徹底比較！用途別ランキング

バーチャルオフィス30社の料金やサービス内容、条件を調査・比較し、用途別にランキングを作成しました。
バーチャルオフィスを検討している方は是非チェックしてみてください。

バーチャルオフィスおすすめランキング【総合TOP５】

	サービス名	月額料金（税込）	初期費用（税込）	主な拠点	郵便転送	会議室
１位	ユナイテッドオフィス	2,310円〜	5,500円	青山・銀座(2拠点)・表参道・日本橋・渋谷・虎ノ門・新宿・池袋	週1回 （オプションで即日転送可）	30分 275円〜
２位	ワンストップビジネスセンター	5,280円〜	10,780円	銀座・青山・渋谷ほか	週1回	あり
３位	Karigo	4,700円〜	5,500円〜	全国50拠点以上	週1回（変更可）	拠点による
４位	アントレサロン	4,180円〜	0円	銀座・日本橋・秋葉原ほか	週1回（有料）	あり
５位	GMOオフィスサポート	2,750円〜	0円	東京・大阪・福岡ほか	週1回	拠点による

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1位：ユナイテッドオフィス

ユナイテッドオフィスは国内最大手、実績20年超の老舗バーチャルオフィスです。創業・事業支援や起業サポートを行なっている東京都公認の免許業者でもある株式会社ユナイテッドコンサルティングファームが運営しています。

業界で随一の信頼性を誇り、慶応三田会などの大学同窓会組織やロータリークラブ、ライオンズクラブなどのグループも多数利用しています。

さらに、ユナイテッドオフィスは三井住友銀行などの金融機関からの信頼も高く、銀行口座開設も安心です。

年間運用コスト※1	立地	サービス内容（郵便転送の頻度・会議室の有無）	法人登記の可否
33,220円〜	都内一等地のオフィスビル	郵便転送：週1回 会議室：30分275円〜	可能

2位：ワンストップビジネスセンター

ワンストップビジネスセンターは、都内のみならず、日本全国で40拠点以上を展開しているバーチャルオフィスとして知られています。

銀座や青山・渋谷などの都内一等地から名古屋、心斎橋など地方主要都市まで幅広くカバー。最短即日利用できるので、今すぐバーチャルオフィスを利用したいという方にオススメです。

年間運用コスト※1	立地	サービス内容（郵便転送の頻度・会議室の有無）	法人登記の可否
74,140円〜	都内21拠点	郵便転送：週1回 会議室：1時間1,100円〜	可能

3位：Karigo

バーチャルオフィス運営企業の中でも老舗と言える株式会社karigo。都内に28拠点、銀座や赤坂などの都心部に限らず、多摩や調布など広い範囲の住所からオフィスを選ぶことができます。選ぶ店舗により料金が異なるのもkarigoの特徴です。

会議室併設店舗が少ないのが難点ですが、全国各地に拠点があるため、今後支店を作ることを視野に入れている方におすすめです。

年間運用コスト※1	立地	サービス内容（郵便転送の頻度・会議室の有無）	法人登記の可否
61,900円〜	都内26拠点 （住所非公開）	郵便転送：即時〜 会議室：2拠点のみ	可能

4位：アントレサロン

アントレサロンは起業支援や交流会などソフト面での手厚いサポートが人気のバーチャルオフィスです。月額4,180円〜とシンプルな料金体系で、初期費用は無料。銀座・秋葉原・日本橋など都心の駅近エリアに複数の拠点を持ち、プランによっては拠点のフリーデスクやオープンラウンジを利用することもできます。

郵便転送は月額2,000円のオプションとなっているため、必要に応じて契約が必要となります。

年間運用コスト※1	立地	サービス内容（郵便転送の頻度・会議室の有無）	法人登記の可否
74,160円〜	都内14拠点	郵便転送：有料 会議室：2拠点のみ	可能

5位：GMOオフィスサポート

GMOオフィスサポートは、低価格から利用できるバーチャルオフィスとして知名度の高いサービスです。2021年よりスタートした比較的新しいサービスですが、住所利用のみなら月額660円から利用できるため、フリーランス、個人事業主から高い人気を集めています。

法人登記は月1転送プランから上のプランで可能となっています。郵便転送の頻度により料金が異なる仕組みです。

年間運用コスト※1	立地	サービス内容（郵便転送の頻度・会議室の有無）	法人登記の可否
33,000円〜	都内14拠点	郵便転送：有料 会議室：2拠点のみ	可能

格安バーチャルオフィスTOP3

1位　TAPIOCA（年額4,480円〜）
2位　METSバーチャルオフィス（年額7,090円〜）
3位　GMOオフィスサポート（年額7,920円〜）

30社を比較し、最もリーズナブルなプランを選んだ場合に年間トータルコストが最も安くなるのは上記3つのバーチャルオフィスでした。

ただし3社とも上記価格のプランでは法人登記ができず、郵便転送も不可となります。

「とにかく格安のバーチャルオフィスを利用したい」という個人の方におすすめです。

運営歴が長く実績豊富なバーチャルオフィスTOP3

1位　ユナイテッドオフィス（運営歴20年以上）
2位　Karigo（運営歴19年以上）
3位　カスタマープラス（運営歴17年以上）

比較した30社の中で、バーチャルオフィスとして早くからサービスを提供しているのが上記3社になります。

時代の変化に乗り、顧客ニーズを満たしたサービスを提供しているだけでなく、実績の豊富さは銀行や取引先など対外イメージにも影響します。

信頼度の高いバーチャルオフィスを利用したい方は是非上記3社をチェックしてみてください。

比較検討したバーチャルオフィス30社を一挙紹介！

オフィス名	初期費用	月額料金	法人登記	会議室	郵便転送	拠点	住所詳細	運営歴
ユナイテッドオフィス	5,500円	2,310円	可	全拠点有り	週1	都内9拠点	開示	2005年〜
レゾナンス	5,500円	990円	可	有り	週1	都内8拠点	非公開	2016年〜
GMOオフィスサポート	0円	660円	プランによって可	一部拠点のみ	不可〜週1	都内10拠点、他8拠点	開示	2021年〜
ワンストップビジネスセンター	10,780円	5,280円	可	有り	週1	都内21拠点、他23拠点	開示	2010年〜
DMMバーチャルオフィス	5,500円	660円	プランによって可	一部拠点のみ	週1	都内4拠点、他13拠点	開示	2021年〜
アントレサロン	0円	4,180円	可	有り	週1（有料オプション）	都内14拠点、他5拠点	開示	2010年〜
NAWABARI	5,500円	1,100円	プランによって可	なし	週1	都内1拠点	開示	2014年〜
Karigo	5,500円	4,700円	プランによって可	一部拠点のみ	即時〜隔週	都内26拠点、他35拠点	非公開	2006年〜
METSバーチャルオフィス	3,850円	270円	プランによって可	有り	不可〜月1回	都内4拠点	非公開	2012年〜
カスタマープラス	10,267円	5,217円	可	有り	月7回	都内12拠点	非公開	2008年〜
TAPIOCA	1,000円	290円	プランによって可	有り	週1（有料）	都内2拠点	開示	2021年〜
ナレッジソサエティ	16,500円	4,950円	可	有り	週1	都内1拠点	開示	2010年〜
サーブコープ	100円	8,000円	可	有り	即日転送〜月1	都内19拠点、他10拠点	開示	1994年日本進出
fabbit	22,000円	10,000円	可（有料）	有り	不明（有料）	都内9拠点、他11拠点	開示	2017年〜
オフィスナビ	6,000円	3,200円	可	有り	週1	都内2拠点	非公開	2011年〜
ライズオフィス	0円	990円	可（有料）	有り	週1	都内8拠点	開示	2013年〜
加瀬のバーチャルオフィス	0円	2,200円	可	一部拠点のみ	不明（有料）	都内18拠点	開示	2006年〜
PocketOffice	5,000円	1,078円	可	有り	週1（有料）	都内1拠点	開示	2022年〜
リージャス	不明	17,900円	可	有り	週1	都内57拠点	開示	1998年日本進出
エキスパートオフィス	10,000円	10,000円	可	有り	週1	都内5拠点、他6拠点	開示	2012年〜
Cell Office	10,000円	2,970円	可	有り	週1（有料）	都内2拠点	開示	2013年〜
THE HUB	11,000円	550円	プランによって可	有り	週1（有料）	都内42拠点、他6拠点	開示	不明
バーチャルオフィス1	0円	880円	可	なし	週1	都内2拠点、他1拠点	開示	2022年〜
STAYUP	11,000円	6,050円	可	有り	隔週	都内4拠点	開示	2019年〜

バーチャルオフィスの注意点・失敗例

バーチャルオフィスはコスト削減や住所利用などのメリットが多い一方で、契約条件やサービス内容によってはトラブルや不便を感じることもあります。ここでは、契約前に必ず確認しておきたい注意点をまとめます。

オプション料金がわかりにくい

バーチャルオフィスの基本料金に含まれないオプション（電話転送、郵便物の追加転送、会議室利用など）が多く、料金体系が複雑な場合があります。契約前に料金表を確認し、実際にかかる総コストを把握しましょう。

解約しづらい契約

最低契約期間が長い、解約手続きが煩雑など、契約の縛りが強いバーチャルオフィスもあります。短期利用や試験的な利用を考えている場合は、契約期間や解約条件を必ず確認してください。

法人登記できない

バーチャルオフィスによっては、法人登記に住所を利用できないことがあります。登記不可のバーチャルオフィスだと、法人設立時に住所を変更しなくてはいけなくなってしまうため契約前に登記可能か確認しておきましょう。

郵便物の転送ができない

月額1,000円以下のバーチャルオフィスは魅力的ですが、郵便物の転送や受け取りが不可のパターンも。重要な郵便物が届かなければ、ビジネスに支障をきたします。転送頻度や発送方法（普通郵便・速達など）、郵便対応のスピードや評判を事前に調べることが大切です。

運営会社の信頼性

バーチャルオフィスを選ぶ際は、運営実績や企業の信頼性も重視しましょう。運営会社の倒産や事業撤退によるサービス停止も多数事例があります。

運営歴が長く実績が豊富な運営元など評判の良い業者を選ぶのがおすすめです。

バーチャルオフィスに関するよくある質問（FAQ）

バーチャルオフィスなら…ユナイテッドオフィスがおすすめ！

ユナイテッドオフィスは東京都内でビジネスを始めたい方に最適な選択肢です。格安で東京都内の一等地にオフィスを構えることができるので、ローコストでのオフィス運営が叶います。

利益の最大化を目指すためには運営コストの削減、とくに無意味な支出を抑えることが重要です。実績もあり金融機関(三井住友銀行newsで紹介)からの信頼もあるユナイテッドオフィスなら安心して利用できます。

さらに、ユナイテッドオフィスのバーチャルオフィス会員なら、会員専用の会議室を1時間550円とリーズナブルな料金で『すべての拠点にある会議室をご利用』することができます。

またどのプランでも郵便転送サービスが利用でき、もちろん法人登記も可能です。

これからの時代、ワークライフバランスを実現し、自分らしい働き方をしたい方は、是非ユナイテッドオフィスのバーチャルオフィスをご利用ください。

ユナイテッドオフィスからのメッセージ

弊社は、宅建取引業の免許保有、自社物件を保有しているなど安定した経営基盤。
日本での起業率をアップしたいとの思いから2005年から創業支援の会社としてスタートいたしました。
いまやIT通信技術が進歩し、どこでも仕事ができる時代になり、ライフシフトの一助となり、「人々のライフワークを、より良くしたい」と思いで活動しております。