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バーチャルオフィスはビジネスを根底から変える|バーチャルオフィス東京のユナイテッドオフィスの活用
急速に進化した自動翻訳機・自動通訳機が、
日本のビジネスを根底から変える?
先日、日本の中小企業を狙った国際的なサイバー犯罪が急増しているという、ショッキングなニュースがありました。
これまで、サイバー犯罪の標的と言えば、専ら国家や大企業。
なぜ今、日本の中小企業が狙われるのでしょうか?
もちろん、日本の中小企業は、大企業に比べ、もともとセキュリティー対策が脆弱だった、という背景もあるでしょう。しかし、最大の要因は「日本語」というバリアが突き崩された、という点にありそうです。
例えば、一応「日本語」で書かれている、なんだか怪しいメールを見たことはありませんか?
一見、まともそうな内容に見えても、「てにをは」が明らかにおかしかったり、意味的には合っていても、普通こんな表現は使わない、という言い回しだったり。。。「普通の日本人」からすれば、ちょっとヘンな部分があるだけで、すぐに「罠」だと気づいてしまいます。
ところが近年、クラウドやAIの発達もあってか、自動翻訳・自動通訳の精度が格段に向上しました。
まだまだ完璧ではないにしろ、訪日外国人観光客がスマホのアプリで日本人と「会話」するシーンも珍しくありません。「コトバの壁を越えるテクノロジー」自体は素晴らしいものに違いないのですが、こうした便利なものを真っ先に使いこなすのは、残念ながらいつの世も悪い輩、ということなのでしょうか。
ある意味、この国はこれまで、「日本語のバリア」により、外敵から守られてきたのかも知れません。
しかし、逆を言えば、バリアが無いということは、チャンスでもあります。
英語を習得する必要性が全く無くなるとは思いませんが、「コトバの壁を越えるテクノロジー」を駆使すれば、「語学」に費やす時間と労力を「本業」に充当できる可能性も広がることでしょう。場合によっては、「英語のバリア」を逆に突き崩すことだって可能かも知れません。
英語が苦手だから海外展開に及び腰。。。なんて時代じゃないのかも。
2020年の東京オリンピック・パラリンピックは、携帯型の自動翻訳機・通訳機のビッグバンなどと言われています。海外展開を前提にこれから起業する人は、まず「日本語」のスキルを鍛えた方が良いかもしれませんね(笑)。
東京都心で展開するユナイテッドオフィスの
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東京渋谷区、港区南青山、表参道、代官山、虎ノ門、中央区銀座、日本橋、新宿区西新宿などの都心の一等地に拠点を設置することができ、フリーランスやテレワーク、副業や不動産管理会社設立など幅広い分野のかたが利用しています。また、各拠点のバーチャルオフィスの住所は名刺やパンフレット、ホームページなどに利用することができ、また、株式会社や合同会社など会社設立法人登記や法人用銀行口座開設、社会保険などの申請を行うことが可能です。メール便や宅配便・書留などの受け取りを転送することができ、バーチャルオフィスであっても東京都心にある各オフィスの拠点には、1時間1000円でご利用できる貸会議室があります。